メンテンナンス職人として

　２０１６年７月、大阪市の市政改革の一環である大阪市下水道事業の経営形態の見直しに伴い、上下分離方式による市１００％出資の外郭団体として設立したクリアウォーターＯＳＡＫＡ（ＣＷＯ）。下水道施設の設計・施工・運転・維持管理をはじめ、市町村へのコンサルティングや計画策定、技術支援など下水道分野のあらゆる業種に精通した専門家が集う、わが国を代表する下水道トータルマネジメント企業だ。

　社員総数は１０００人近くに及び、執行体制は総務部、内部統制・危機管理室、経営企画部、事業戦略部、事業部の４部１室制を敷く。中でも事業部は、下水道施設の運転維持管理・ユーティリティ調達、施設の評価診断・設計・監督、さらには市民からの要請への対応など、まさに下水道サービスの最前線を担う組織で、全社員の８割が所属する大所帯。その多くが大阪市からの転籍組で、大阪市下水道が持つ１３０年の歴史を継承してきたプロフェッショナル集団である。

　晴れの日も雨の日も、市内の隅々まで張り巡らせている５０００ｋｍにも及ぶパイプラインや大阪市内から出る１日１９０万ｔにも及ぶ汚水を浄化する下水処理場の機能保持に励む姿を見れば、彼らなくしては安全で快適な市民の日常が成り立たないことが見てとれる。人々が手に取って匠の技を実感するようなものづくりの職人ではない。決して華やかな世界ではない、都市の基盤を下支えする下水道インフラのメンテナンスを生業とする職人だ。

　彼らの存在は、大阪市民の生活に極めて重要な役割を持つ。トラブル発生時の迅速な対応はもちろんのこと、定期的な保守作業によって設備の長寿命化を図り、不測の事態を未然に防ぐ。予防保全によるダウンタイムの軽減は、経済的利益だけでなく、下水道事業への信頼向上にもつながっている。

下水道の仕事に誇りを持って

　安定している地方公務員からの転籍にはかなりの決断を強いられたはずだが、迷いはなかったのだろうか。

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平野管路管理センター長・島田英明さん

　平野管路管理センター長の島田英明さんや東部土木施設管理課の池田健太郎さん、十三管路管理センターの太田裕士さんら、この道３０年以上のベテランエンジニアたちは「確かに考えましたよ。でもこの仕事は社会に絶対に必要。先輩方から継承してきた誇りがありますし、やっぱり好きなのかなあ」と謙虚に言葉を紡ぐ。

　最前線の現場に向かう作業服を身にまとった彼らの一言一句からは、「下水道の仕事に対するプライド」が醸し出されている。

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東部土木施設管理課・池田健太郎さん

　しかしその一方で、「われわれは大阪市民のために、大阪市内で仕事してきました。だから皆さんから技術的に評価されても、本当の技術レベルがどの程度なのかわからない」との声も…。それもそうだろう。大阪市で磨いてきた技術は大阪市民のために活用されてきたのだから。

　これに対して、大阪市時代から新潟中越地震や東日本大震災など数々の災害現場で復旧支援に携わってきた経験を持つ島田さんは、「後輩たちが不安に思うのも当然でしょう。でも多くの災害現場で復旧支援を行ってきた経験から言えば、私たちが磨いてきた技術・ノウハウは、どの地域でも通用する自信があります」と胸を張る。

　「災害現場で管路が機能しているかどうかを調べるためには、ＴＶカメラ調査が一般的ですが、私たちは色付けした水を上流部から流します。その水が下流部まで届いていれば、最低限の管路機能が確保されていると判断します。原始的かもしれませんが、これにより迅速な判断が可能となります。実は能登半島地震での被害調査でもこの手法を用いました。これらは大阪市の管内調査で当たり前のように行っている手法なのです」と語る。

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十三管路管理センター・太田裕士さん

　ＣＷＯは、大阪市より「大阪市域外での災害時における応援復旧対策の協力に関する協定」に基づく要請を受け、市と協力体制で２０２４年１月１日に発生した能登半島地震における災害支援を展開した。

　ＣＷＯが発足してから初めての災害支援ということもあったが、市内東西南北のエリアに配置している管路系事務所単位で支援隊を整備。巡視・点検の高いスキルを持つ経験豊富なエキスパートをリーダーに、ＣＷＯ設立後に新たに採用した若手を融合した自走化組織を編成し、延べ２１４人のエンジニアを派遣した。

自信深めた技術力

　被災地では、大阪市と京都市などが担当する石川県能登町と穴水町を対象に、被害調査や管路機能の確保に注力。彼らの持つ技術力は被災地でいかんなく発揮され、当初予定されていなかった輪島市門前処理区まで支援エリアを広げた。管路機能の本質を見分ける彼らの眼力は、早期復旧への歩みを進める大きな力となった。

　今回、初めて災害現場を経験した十三管路管理センターの太田さんは「能登地域の災害現場に行くまでは不安がありました。ただ、私たちが普段当たり前のように行ってきた業務は、安全確保、状況判断、予見能力、時間配分、修復作業、どれをとっても他の支援隊に劣っていないと感じ、磨き続けていた技術力が十分すぎるほど通用することがわかりました」と自信を深めた様子だった。

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施設課・池田隼翔さん

　多くの若きエンジニアも能登地域の災害現場に派遣されている。施設課に所属する池田隼翔さんもその一人。２０２３年４月に入社した２年目の若手だ。

「極寒の中での復旧作業は簡単なものでありません。災害支援となると早期復旧に注力しなければなりませんが、先輩方は交通状況や足場の確保などまず安全確保を経てようやく作業に取り掛かります。厳しい作業環境にあっても決して慌てることなく、一つひとつ丁寧に、そして淡々と被害調査を行っていました。これが実に冷静で早い。職人芸ともいえる仕事っぷりでした。私も早くあのようになりたいと思いました」と新しい息吹は着実に育まれてきている。

　ＣＷＯにおける巡視・点検業務は必ずチームで行う。メンテナンス分野において、最も重要なのは高度な技術力だけではない。人間力、つまりコミュニケーション能力も必要な要素だ。チームの中には親と子ほど年齢が離れているケースも多い。しかし、施設に異常が発生した際、市民の不安を解消し、信頼を築いていくことにベテランも若手も関係ない。

　「私たちの若い頃は先輩から一言一句事細かく指導されてきたわけではありません。背中を見て技術の習得に努めてきました。指導される時は厳しかったですよ。私たちが修繕できたと思った集水ますも数センチ誤差があるだけで何度も何度もやり直しをさせられました。ただ先輩方は必ずできるまで、何も言わずじっと待っていてくれました。今の時代、こういった指導はできませんけどね」と話す東部土木施設管理課の池田さん。いつの時代も技術をつなげていくというマインドはぶれていない。時代の変化に対応してきたからこそ歴史が積み上がってきたのだ。

時代の変化にも謙虚に真摯に

　今や人口減少・高齢化が進行し、ＤＸ（デジタルトランスフォーメーション）化は不可避となっている。

　同社においても下水道ＤＸセンターを設置。ＡＩによるビッグデータの収集・解析・活用、ＣＰＳ／ＩｏＴによる作業管理の能率アップと精緻化を通じて、労働生産性とリスクマネジメントを向上させ、高水準での品質・安全・コスト管理、洗練された労働環境の創出を図るなどソリューション提供と業務領域・業務範囲の拡大を進めている。

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施設課・葉山真吾さん

　現場社員の反応は柔軟だ。

　施設課の葉山真吾さんは「着実にＤＸ化は進んでいますし、必要であることは理解しています。この分野は熟練世代よりも若手世代の方が詳しいので、われわれが教えてもらうことが多い。一方で、私たちが磨いてきた技術を若い世代に伝えていきたいのですが、職人感覚を中心とした暗黙知的な要素が強く、なかなか形式知化しづらい。だからこそコミュニケーションを大切しているのです」とDＸ化が求められる現代社会だからこそ、世代を超えた対話の重要性を説く。そして進化する技術に対応し続ける貪欲さも垣間見えた。

　高度なスキルを持つメンテナンス職人は、新しい技術や情報を現場に柔軟に取り入れ、生産性の向上にも貢献することが期待される。ＩｏＴやＡＩの活用による診断機能の進化などメンテナンス分野にも高度な技術の導入が期待されている。職人はこだわりを持って物事に取り組む一方で、柔軟性や協調性に欠けるとも言われる中、同社の職人たちは、若手とのコミュニケーションを積極的に図るとともに、デジタル化への探求心と柔軟性を兼ね備えた、まさにデジタルとアナログを融合した「新時代の職人」と言える。

　能登地震の災害現場において、早期の被害状況把握と情報共有を図るため、デジタル化した被災状況チェックシートが各支援隊に配布され、データをタブレットに入力することで作業スピードが格段に上がったのだが、この取組みは同社からの提案だという。「われわれ〝ジジイ〟の提案なのですよ」と教えてくれた島田さん。市民に寄り添い、若きエンジニアの成長を誰よりも望み、そして技術の進化を止めない―彼らのような新時代の職人集団だからこそ、今の社会が守られているのではないだろうか。